こんにちは！ぽん子です。
このブログでは大手日系メーカーで働く３０代一般職が
仕事・お金のこと・勉強など「大企業ではたらく一般職のリアル」について綴っています。
今回は私が10年働いてみて感じた大手企業一般職のデメリットについて書いています。
総合職か一般職か悩んでいる方、転職を迷っている方の参考になれば嬉しいです。
大手企業の一般職ならではのデメリットってあるんです
大企業だったら安泰だし、出産後も働き続けやすいなんて一般職勝ち組じゃない？なんて周りから言われることがあります。
たしかに大企業だと経営は比較的安定していますし、正社員ならば急に切られることもなし。
時短勤務、フレックス、有給取得、外回りも基本はなくて(部署によるけど)…と、プライベートや特に子育てと両立するなら整った環境ではあります。
それでも大企業だからこその一般職として働くデメリットもあるんです。
もし大企業の一般職が気になっているのであれば知っておいてもらいたい点４つをご紹介します。
大手企業だからこそのデメリット４つ
これから就職を考えている人には特に知っておいてもらいたいデメリット４つをお伝えしていきます。
大手企業のメリットについてはこちらの記事をクリック
１.部署希望はほぼ通らないと思っていい
総合職との違いを実感するポイントでもあるのですが、総合職と違って配属希望は聞いてもらえません。
ええ、私の時はもうびっくりするほど考慮されないかった。
会社によっては希望を聞いてくれる機会を設けてくれるところもあるのかもしれないですが、基本は配属面談(内定 or 入社後に配属希望先を聞いてくれる機会)って一般職にはありません。
希望を伝えられるとしたら就職面接時のみです。
やりたいことが明確なら総合職や中規模の会社を目指した方がいいです。
もしくは転職でやりたい仕事にピンポイントで応募するという手もあります。
希望を聞いてもらえないなら何で配属先を決めてるの？と思いますよね。
決め方を下記でご説明します。
一般職の配属先の決め方
一般職の場合は履歴書から読み取れる情報、それに加えて面接で分かる本人の性格・資質、あとこれも大事ですが住所でも配属先を判断されています。
＜履歴書から読み取れる情報＞
- 大学(一概にいい大学だから花形部署にという訳ではないです)
- 学部
- 資格・語学レベル
＜面接で分かる情報＞
- 本人の性格・資質
分かりやすく言うと、商学部出身なら経理財務、法学部だと人事・総務・法務など。
看護保健師資格を持っている同期は社内の健康・安全と関連病院を統括する部署に配属されたりしていました。
国公立やMARCH・関関同立以上だと、営業系や各部門の管理系部署等に配属されるパターンが多いです。
その場合は総合職とほぼ変わらない仕事を付与されることもあります。
メーカーや金融系の場合要注意ポイント！住所や交通手段が配属に影響する
配属先の決め方で「住所」も参考にしていると記載しました。
これメーカーや金融など、勤務地が多岐に渡る企業では重要ポイントです。
特に本社のオフィスビルで働くんだ♪うきうき …なんて方。
住所によってはメーカーなら「この沿線なら〇〇工場に通勤しやすいね、よし〇〇工場△△部に配属！」、金融であれば「実家が大阪駅近くの便利な場所なら、東大阪市の支店まで行ってもらおう」(関西でしか伝わらない距離感…！)といった感じで、無慈悲に振り分けられます。
一般職(エリア総合職)内定者で、もしこれから一人暮らしをする予定の方は配属場所の視点で住む場所も考えてみてくださいね。
ちなみにメーカーの場合、ひとくちに工場といっても、
・総合職がメインの生産管理/生産技術系の部署
・工場総務部(人事や経理の派出所的な職場です)、
・現場で働く技能職がメインの部署
…と色々あります。
総合職はほぼおらず、技能職部署の庶務として一般職が置かれている部署も全体で見れば少ないですが存在します。工場以外では港湾地域の物流センターなども。ごくたまに欠員補充で新人が配属されることがあります。
工場でなくとも、研究開発部門だとおしゃれなオフィスビルとはかけ離れた古い建物(実験設備なども併設されているような所)が勤務場所だったりします。
思い描いていた会社生活じゃない、転職する！と数か月で辞めていく新人(職種関わらず)を毎年ちょこちょこ耳にするのですが、これって本人にとっても余計に労力がかかるので、勤務地にこだわりがあるのであれば勤務地がオフィス街に限られる企業の面接を受けるのがよいかもしれません。
２.部署・業務によってはお給料と割に合わない
別の記事でもお伝えしているのですが、大企業になると部署の規模も大きく、部署ごとに一般職の業務・扱いも異なってきます。
総合職と変わらない業務を一般職に付与する部署に配属されると割に合わず不満を抱くことも。
そういった部署は総合職への職種変更を推奨していたりするので、総合職への職種変更を目指している人であれば悪くないですが、「細く長く」一般職の利点を享受したい！という方にはつらいかもしれません。
残業も多く、部外・社外とも「担当者」のひとりとして責任もってやり取りしなければならないからです。
一般職のままでいたい場合は、総合職と同じ仕事をしてお給料は変わらないって割に合わないと思ってしまう可能性が高いですね。
配属された部署がどうしても合わない場合は、上司に相談したり、異動希望を出してみるのも手です。
それでもだめであれば転職も視野に入れるとよいでしょう。
３.昇格・昇給で同期総合職との格差を実感する
同期の総合職メンバーが役職(主任)になると、私が勤めているメーカーの場合その時点で300万円ほど年収が変わってきます。
一般職であることのデメリットはやはり大手であろうと“昇格昇給がほとんど見込めない”点だと思います。
ただ、収入が多いということは責任が重い＝気が重い仕事もこなす必要があります。
日々の業務で生じる責任と収入を天秤にかけて、自分にとって何を優先したいのかしっかり考えて職種を選びましょう。
４.業種によっては労働組合活動がちょっと面倒
これは特にメーカーに特筆される話と思うのですが、業種によっては労働組合の活動が盛んだったりします。
よくニュースで見る「ガンバロー！」と叫んでるやつですね。(怪しい団体ではないですよ！)
入社前の私は全く想像もしていなかったのですが、各職場の委員に選ばれるとこの組合活動に結構な時間が取られます。
各部署の組合員(管理職以下の正社員は原則組合員となる)の中から、労働組合側の人間として”職場委員”と呼ばれるものに選ばれると２年ほどの任期の間は業務外や週末にがっつり活動する必要があるのです。
一応時給は発生しているので無償活動ではないですが、通常業務に加えて組合の仕事も両立するのには結構なしんどさがあります。特に選挙期間は色々と駆り出されて忙しい…！
組織が大きいとこういった役割が一般職だろうと回ってきます。
20代の若手のうちに選任されることが多いので、特にメーカー志望の方は心得ておきましょう。
【まとめ】大手企業で一般職として働くデメリット４つ
大手企業の一般職として働く際のデメリットとして４つお伝えしました。
もちろん人によってはデメリットよりもメリットが上回ることもあります。
筆者もそのタイプです。
何を優先したくてどこなら妥協できるのか、自分のキャリア観を明確にすると就職・転職活動が進めやすくなります。
しっかり自己分析をして選考に臨めるとよいですね。
では！
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